少子高齢化や若者の建設業界離れにより、建設業界の採用は厳しくなるばかりです。

工事量はあるのに人がいない。雇えるのに雇えない状況が続いています。

その中でも建設技術者についてはさらに採用が厳しい状況となっており、高い採用経費をかけて求人媒体を出しているのに思うように人が集まらない状況です。

特に中小建設業の採用難は大手の比ではなく、地域で活躍される建設業ほど採用が難しくなっています。

また本業が忙しくて採用にかける時間を作れない、専属の採用担当者がいない等、様々な要因で人材不足が解消できていない背景があります。

　建設業の採用課題　

・様々な求人サイトへの求人掲載が煩雑（スカウトメール送付を含む）

・建設技術者の経験者、未経験者ともに応募が来ない。

・応募が来ないのに求人媒体に経費がかかっている。

・毎回求人媒体の原稿を考えるのが手間。

・人事担当者が忙しく日程調整が手間、又は時間がかかる。

・建設業界に精通した採用や人事に関するプロがいない。

・仕事はあるのに人手不足で受注できない。

　未経験者の採用　

即戦力の経験者を採用する事が難しい場合、未経験者を採用し育成する事も検討されているかと思いますが、未経験者を採用する場合、応募者側とのギャップを理解しておく必要があります。

特に施工管理者においては、建設業界経験者であれば施工管理という言葉に何の疑問も感じませんが、業界を知らない方から見れば施工管理という言葉そのものを知りません。

知らないので興味が湧かず、求人を見ても応募しようと思わないという応募者側とのギャップがあります。

応募者とのギャップ理解①

様々な建設会社が求人広告に「現場監督募集」、「施工管理募集（未経験可）」というような業務内容で広告を掲載されていますが、建設業界の経験がない方は現場監督、施工管理という言葉を知りません。

知らないので求人検索する事もなく、検索されないので応募に来ることもありません。

これは業務内容を「施工管理補佐」、「施工管理補助」等のように少しハードルを下げた表現にしても同様です。

仮に求人広告を見た場合でも応募者は業務内容に大きなハードル（不安）を感じています。

・現場監督＝工事現場の責任者なんてできる気がしない。

・施工管理＝何の仕事か分からないけど技術的な知識が必要な気がする。

応募者とのギャップ理解②

また、建設業＝力仕事という固定概念が先行し、施工管理の方々が何の仕事をしているか理解しないまま建設業＝力仕事と思い込み、応募しないという背景もあります。

加えて、施工管理や現場監督という言葉には技術面等のハードルの高さも応募者に与えてしまいます。

つまり、応募者が施工管理を知らない、求人を検索しない、見たとしてもハードルの高さを感じる為、応募に来ないという状況になっています。

求人者側はこの事を充分認識して求人を出す必要がありますが、応募者とのギャップを埋めきれずに人手不足が続いています。

応募者から見た建設会社のイメージ

　様々な入社経路の確保　

未経験者を採用する際のギャップを埋めるには、まずハードルの高さを感じさせない工夫が必要です。

業界未経験者が比較的職種のイメージが付きやすい分野から応募の流入を図り応募経路（入口）を拡げ、より多くの応募者に興味を持っていただける求人にすることをお勧めしています。

私は現在まで建設技術者の採用を約20年担当し、失敗も成功も経験してきました。

求人者側と応募者側のギャップを埋められるご提案をしていますので、経営者様、採用ご担当者様で、ご興味がある方は一度ご連絡をお待ちしています。

有料媒体をたくさん掲載するというような費用が高くなるご提案は行っておりません。

採用の仕方を工夫してなるべく安く、効率よく採用する方法をご提案しています。

2022年　大阪労働協会主催　建設業向け採用セミナー　セミナー講師

2023年　大阪労働協会主催　建設業向け採用セミナー　セミナー講師

2023年　豊中商工会議所主催　建設業向け採用・定着セミナー　セミナー講師

施工管理技術者　採用支援業務

・HP等採用経路の見直し

・採用計画支援

・採用業務支援（面接代行等）

・採用フロー検討

・求人票作成

・媒体管理支援

・面接官育成支援